条件その2：コストダウンに貢献できる人材

モノが売れる時代であれば、利益は自ずと増えるものですが、不況時にはそうも言っていられません。入ってくるお金が減るならば、出て行くお金を減らすことで企業は利益を守ろうとします。

つまり、余計なコストをできるだけ削減したいという、企業の切実なニーズに応える人材になれば、当然企業の評価もアップします。

特に、前ページでご紹介した「条件1」だと、どうしても該当する職種は限定されがち。いわゆる事務職の方たちなどはなかなか難しいでしょう。しかし、この条件であれば誰にでも可能性は広がるのです。

この条件を満たす上で、最も欲しいのが「コスト意識」。自分の業務だけでなく、部署全体、会社全体にまで広げて業務改善やコスト削減を図るためには、「簿記検定」で基本的な係数感覚を身に着けるほか、「MBA」「中小企業診断士」など、経営の視点から業務を見ていく力が役に立つはず。必ずしも資格取得しなくても、関連のテキストに目を通したり、セミナーを受講したりするところから始めてみても良いでしょう。

また、様々なリスクに伴う「余分な出費」というのも、企業が避けたいもののひとつ。人事?労務が、労使紛争を未然に防ぐためために「社会保険労務士」やメンタル不全の休職者を出さないために「メンタルヘルス?マネジメント検定」や「産業カウンセラー」を取得するとか、広報担当者が「PR?IR資格」を取って、企業のIR業務を的確に行うなどがこれに含まれます。

条件その3：1人で何役もこなせる人材

「条件2」にも共通していますが、無駄なコストを削減したい企業が真っ先に手をつけるのが、残念ながら「人件費」です。仕事は変わらないのに、人は減らしたい、となれば、当然欲しいのが、1人で複数の仕事をこなせる人材。それも「なんでも屋」ではなく、それぞれ高いレベルの専門スキルが複数身に着いているとなればベストです。