東日本大地震をめぐり、世界各国が支援の表明をしている。また、様々な反応も見られた。

　アメリカ・オバマ大統領は「破壊された町の映像を見て、本当に胸が痛んだ。アメリカ国民を代表して、深い哀悼の意を表明する」と述べ、必要なあらゆる支援を行うと強調した。１１日夜には、長崎・佐世保市に停泊していた揚陸艦が、被災地域に向けて出発した。太平洋西部を航行していた空母「ロナルド・レーガン」も、消防ヘリ発着などの支援に向けて日本の沖合に到着するなど、異例の規模で支援を行っている。また、アメリカ政府が派遣した救助チーム約１５０人が１３日、青森・三沢基地に到着した。

　一方、アメリカメディアは、オバマ大統領が環境対策の一環として原子力発電所の建設に力を入れていることから、福島第一原子力発電所の事故を特に大きく取り上げている。

　先月、大きな地震に見舞われたニュージーランドのキー首相は、日本の地震災害に深い哀悼の意を示した上で、都市災害のエキスパート４８人で構成される救助隊を日本に派遣した。また、キー首相は、ニュージーランド大地震で日本が国際緊急援助隊を派遣したことに感謝の意を示し、「我々ができることは、どんな支援でも行いたい」としている。

　東日本大地震は中国でも高い関心が寄せられている。中国メディアは、甚大な被害について長い時間を割いて報じる一方、整然と列を作って帰宅する市民の写真を掲載するなど、日本人のマナーの良さにも注目。「日本人の冷静さ」をたたえている。インターネットでは、被災者への気遣いや支援を呼びかける多数の書き込みが投稿されている。

　中国では、０８年の四川大地震で日本の援助隊が懸命の救助活動をしたことが高く評価されており、中国国営・新華社は「恩返しの意識は日中両国民の血に流れている」と報じている。

　ロシア・プーチン首相は１２日、電力供給不足に陥っている日本に対し、液化天然ガスの供給量を増やすよう指示した。インターファクス通信によると、プーチン首相は「日本との間には様々な問題が存在しているが、両国は信頼すべきパートナーであるべきだ」と述べ、エネルギー資源の緊急供給を指示したという。

　韓国では、李明博大統領が地震発生の約４時間後には緊急の対策会議を招集。日本の隣国として、救助や復旧の支援に最善を尽くすよう指示した。救助隊の先遣隊が１２日に日本入りし、本隊１０２人が１３日夜に出発する。