中野桂・滋賀大助教授ら日本の研究者が、ＧＰＩ（真の進歩指標）と呼ばれる新指標を使って試算したところ、バブル経済前の８０年代半ばから００年に１人当たりＧＤＰは約１・５倍になったが、ＧＰＩはほぼ横ばいだった。

　マイナス要素としては自由な時間の喪失やストレスなどが大きかった。中野氏は「成長と引き換えに失われるものも多い。こちらの方が暮らしの実感により近い姿ではないか」という。
　欧米など十数カ国でＮＧＯや研究機関が同種の試算をしており、経済が一定の成熟段階に達した７０～８０年代以降、ＧＤＰの成長とＧＰＩの減速との落差が目立っている。英政府も先月、「幸福の指標」を今後５年で作ると発表した。
　「ＧＤＰが成長しさえすれば豊かさが高まるわけではなく、先進国には時代遅れの統計」と高橋伸彰・立命館大教授は指摘する。「それなのに成長自体が目的となり、ついていけない人間の不安と無力感が蔓延（まんえん）する社会が形成されつつある」（稲田清英）